近年さまざまなところでグローバル化が進み、世界共通語である英語を仕事で使う人も多いでしょう。

法律事務所で働くパラリーガルも例外ではありません。

実際にパラリーガルの求人をみてみると「TOEIC800点以上」等の英語力をお持ちの方を歓迎している法律事務所も散見されます。

その一方で、英語が苦手で「パラリーガルになりたいけど英語ができない」と不安に思われている方もいらっしゃると思います。

この記事ではパラリーガルに英語力が必要か、また、どのくらいの英語力が必要かを解説します。

パラリーガルに英語力は必須ではない

パラリーガルに英語力は必須ではありません。

しかし、法律事務所が取扱う事件は様々であり、パラリーガルの業務も様々です。

そのため法律事務所によってはパラリーガルに英語力が求められる場合もあります。

次項でパラリーガルに英語力を求めることが多い、大手法律事務所と外資系法律事務所について説明します。

▶パラリーガルとは法律に関わる専門的な業務を行う事務職員

大手法律事務所や外資系法律事務所のパラリーガル

大手法律事務所や外資系法律事務所の場合、クライアントや紛争の相手方が英語を言語とする場合があります。

そういった事務所のパラリーガルには英語力が求められます。

パラリーガルが英語を使うシーン

大手法律事務所や外資系法律事務所のパラリーガルが英語を使うシーンは、

• 電話対応
• 文書の校閲（誤脱チェックや修正等）
• 事務所内の外国人弁護士とのやり取り

等が挙げられます。

パラリーガルに求められる英語力のレベル

パラリーガルに求められる英語力のレベルは法律事務所によって異なります。

法律事務所の求人には、

• ビジネスレベルの英語力を保有していること
• TOEIC800点以上

等、具体的にレベルを明示している場合もあります。

ビジネスレベルの英語力は、

• TOEIC600点以上
• 英検準1級以上

程度が目安です。

法律事務所によっては英語で面接を行ったり、英語での模擬電話対応を採用選考として行う事務所もあります。

▶パラリーガルに必要な学歴やスキル

パラリーガルになるには

原則としてパラリーガルになるために英語力は必須ではありません。

しかし就職を希望する法律事務所が英語力を募集条件とする場合には、募集条件を充たす必要があります。

英語力を必須条件に記載していない法律事務所であっても、業務上英語を使用する法律事務所であれば「英語力がある方が望ましい」としている事務所もあります。

業務上英語を使用する法律事務所では英語力が高いことは当然有利になります。

ご自身の英語力に自信がない場合、英語力を募集条件としていない事務所や業務上英語を使用しない法律事務所に応募しましょう。

▶パラリーガルの志望動機の作り方とポイント

まとめ

パラリーガルになるには英語力は必須ではありません。

しかし、英語力を必須とする法律事務所もあります。

また、英語力があるとパラリーガルとして採用されるために有利になる法律事務所もあります。

ご自身に英語力があるのであれば、英語力を必須とする法律事務所でパラリーガルとして勤務することに挑戦するのも良いでしょう。

以上、パラリーガルに必要な英語力についてでした。